転職お役立ち情報

求人情報の見方

By

「高年齢者等の雇用の安定等に関する法律」や「男女雇用機会均等法」により、求人は年齢制限と男女の制限を設けないのが原則となっています。そのため、求人情報には「年齢不問」となっていたり、男女の区別が明記されていないことが多くなっています。しかし、求人情報をよく読めばおおむねの募集年齢や性別が見えてきます。

ただし、「応募条件は絶対ではない」ということを心得ておきましょう。特に中高年を対象とした募集の年齢条件はあまり気にする必要はありません。

自分の気に入った募集見つけた場合、例え自分の年齢が条件を超えていても、、その仕事にやりがいを感じ、またそれをやる自信があれば積極的に応募してみましょう。中高年の場合は、年齢が超えている分を経験と意欲でカバーすることが可能です。
1.年齢条件は絶対ではない
求人企業はできるだけ若い人を採用したいと思っています。若い人ほど長く働いてもらえるからです。しかし、若ければどんな人材でも良いとは思っていません。ほんとうに欲しい人材は必要なスキル・人格を備えた人です。

応募条件の年齢は「+10歳」くらいで求人を見ます。インターネットで希望求人を探す時の検索条件では、自分の年齢より10歳下を指定するとより多くの希望求人がヒットします。

自分の年齢がその範囲に入れば臆することなく応募してみましょう。この場合は当然ですが競争相手は自分よりかなり若い人になります。そこで重要なのは如何に自分の能力をアピールするかです。

自分の能力のアピール法については当サイトの「応募書類作成のノウハウ」、「成功する面接のノウハウ」を参考にしてください。
2.「年齢不問」でも年齢希望はある
求人情報に「年齢不問」と記載されていても、企業側は一定の希望年齢を持っているのが普通です。また、「年齢不問」は若い人も応募可能のため、結果として若い人が採用されがちです。中高年は最初から若者との競争になるということを心しておく必要が有ります。
3.「年齢不問」+「未経験者歓迎」に注意
求人情報に「年齢不問」と「未経験者歓迎(未経験者応募可)」とが併記されている場合は注意しましょう。この場合、一般的には「経験者は年齢不問」だが「未経験者は40歳未満」など、未経験者には年齢制限を前提としています。この場合は、未経験者だが自分の年齢でも応募できるかどうか事前に照会することをお勧めします。
4.応募条件から希望年齢を読む
「年齢不問」となっていても求人情報の会社紹介欄などに以下のような記述があれば若い人材を希望していると考えられます。
・「若い人が多く活気に満ちた職場です。」
・「平均年齢27歳の設立して間もない会社です。」
・「未経験者歓迎」
・「新しい仕事にチャレンジしてみませんか。」
・「キャリアアップのできる仕事です。」
・「マネージャーのアシスタントをしてもらいます。」
5.応募条件から性別を読む
応募条件に男女の区別が明記されていなくても、仕事内容に以下のような記述があれば女性を対象とした募集と考えられます。
・スタッフのサポート、スケジュール管理
・資料制作、資料のコピー
・出勤簿管理、備品管理など部門内庶務
・来客対応、お茶だし
・電話応対
・OA業務、データ入力
・コピー・FAX対応
・伝票処理、ファイリング
6.候補者が決まっている求人も掲載されている
沢山掲載されている求人情報の中には、既に候補者が決まっているものもあります。ただ、正式な採用手続きが終了していないため抹消されていない求人です。

しかし、これは求人情報を見ただけでは判別できません。自分の希望に一致していれば応募してみることです。決まっていた候補者が何らかの理由で採用決定に至らないこともあります。うまくタイミングが合えば自分が候補者になることもできます。

応募する前に電話で応募可能かどうか求人情報提供会社に問い合わせるのが確実な方法です。
7.その他の条件の見方
(1) 職種
「営業職」とだけ書いてあっても、主に社内で事務を行う仕事、主に社外で「飛び込み営業」や「ルート営業」を行う仕事などいろいろです。応募する前に問い合わせて確認しなければ分かりません。
(2) 給与:「月額30~50万円」はいくらか?
給与欄には、よく「月額30~50万円」と記載されていることがあります。この場合は、月額30万円と考えておく必要があります。

その理由は、面接の時に会社側から「給与は30万円を考えていますがいいですか?」と質問された時に「いいです。」と答える人が多いからです。同じ質問に「50万円を希望します。」と答えてもまず採用されないでしょう。

給与の支払いにはいろいろな方法がありますので、内容は正確に把握するようにしましょう。主な給与システムには次のものがあります。
・固定給制
・年俸制
・歩合制
また、表示額には諸手当を含んでいる場合と含んでいない場合があります。そのため、「○○手当てを含む」、「別途○○手当て支給」などの注意書を見落とさないようにしましょう。
(3) 勤務地
勤務地が複数記載されている場合があります。この場合は自分が採用されたときに勤務地がどこになるかを事前に問い合わせて確認しておきましょう。
(4) 「完全週休2日制」と「週休2日制」
「完全週休2日制」は、毎週2日の休日がありますが、「週休2日制」は、月に1回以上、週休2日の週があることを意味しています。混乱しないようにしましょう。
(5) 勤務曜日
週休2日と記載されていても、勤務日が「月火水木金」なら土日が休みですが、「月火水木金土日祝」となっていればシフト制で土日祝の勤務があることを意味します。
(6) 有給休暇
労働基準法で有給休暇の付与が義務付けられています。ただし、勤務形態により付与される場合とされない場合がありますので、事前に確認しておきましょう。週5日勤務でも、入社から6ヶ月は年次有給休暇はないのが通常です。詳細は労働基準法第35条の解説を参照してください。

・労働基準法 第35条 休日
(7) 通勤費
通勤費は、全額支払われる場合と上限が定められている場合があります。通勤費が高い人は事前に確認しておきましょう。
(8) 勤務時間
9時始業となっていても、総務部門に属すると社員が出社する30分くらい前に出社し部屋の鍵を開けなければならないなどの役割を負うことがあります。時給制の場合は、この30分は勤務時間に入るのか入らないのか確認が大事です。
8.避けたほうがいい求人もある
次のような求人は、最初から避けるか、あるいは事前に求人内容について問い合わせを行い条件を正確に把握しましょう。
・同じ求人を長期間行っている
・待遇や条件が良過ぎる
・職種の記載があいまい
・就労条件があいまい
9.インターネット求人検索のノウハウ
以上の求人情報の見方を理解すれば、インターネットで自分の希望する求人を探す時のノウハウは以下のようになります。
・自分の年齢を10歳若く入力する
・勤務地は近隣の都道府県を含める
・希望職種は複数選択する
・業種は限定しない
・「大手企業」を希望しない
・希望給与額は入力しない
・「土日祝休み」は希望しない
つまり、自分の希望条件を多くすると、その分マッチする求人は少なくなります。できるだけ希望条件を緩くして、より多くの求人を見るようにすることが重要です。
参考図書・参考サイト
・がんばる中高年実践就職塾(小島貴子/東海左由留著 メディアファクトリー)

You may also like

Post A Comment

Your email address will not be published.